「新型コロナウイルスと音楽産業JASPM緊急調査プロジェクト2020」が発足した。

“ポピュラー音楽に関心を持ち、研究に携わる人々の交流を促進し、その研究の発展に寄与することを目的”とする日本ポピュラー音楽学会（JASPM）が中心となり本プロジェクトを推進する。

本プロジェクトの毛利嘉孝氏（東京藝術大学）は、本プロジェクトの立ち上げ経緯について、「現在新型コロナウイルスの感染拡大の中でポピュラー音楽とそれを支える産業や業界、文化や施設、インフラに何が起こっているのかを緊急調査し、随時発表することで、問題を有し、対策を考えていくため」と述べている。

4月20日には、早速「COVID-19による音楽関係職への影響緊急調査集計」を発表。4月9日から4月16日の間に「音楽に仕事として関わる個人」へオンラインアンケートを実施。回答数895件からは、COVID-19の流行による自粛要請などの結果この3、4、5月分の仕事の数において86.6%が仕事の7割以上がなくなった、43.1％が全てなくなったといった結果が発表されている。同期間において、ほぼもしくは全ての収入がなくなってしまった人が全体の54.5%にもおよぶという。

調査結果には、いかに今回の事態が深刻かが伺える音楽関係者の生々しい具体的なコメントも掲載されている。

その他、音楽スタジオやライブハウスへのインタビュー調査も掲載されている。

「新型コロナウイルスと音楽産業JASPM緊急調査プロジェクト2020」
https://covid19.jaspm.jp/